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『超入門 5分で日本経済一周の旅ガイド』注釈

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グラフギャラリー(総務省景気指標ダッシュボード版)

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グラフギャラリー(自作版)

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2017年04月25日(火)|18:11|1枚のグラフから

ドナルド・トランプ氏に見せたいこのグラフ

トランプ氏の円安脅威論はまるでドンキホーテにとっての40基の風車であり、杞の国の人々の天が崩れ落ちることへの恐怖に似る。実は、2013年以降の異次元緩和を背景にした円安にもかかわらず、わが国の対米輸出金額(ドル建て)はむしろ減少しているのだ。

米トランプ氏にぜひ見てもらいたいグラフがここにある。これを見れば、彼は「円安を牽制しなければならんな」なんてことはもう口にしないはずだ。むしろ「少なくとも対円でドル高が進んでもそれほど心配しなくてもいいな」となる可能性がある。なぜか?
 

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2017年04月16日(日)|20:52|1枚のグラフから

マーケットデータ更新(日次)【2013年1月1日〜2017年4月14日】

マーケットデータ(日次)を更新しました。

リンク先からダウンロードしてご自由にお使いいただけます。

2017年02月24日(金)|12:48|1枚のグラフから

ドル高は本当に米製造業の雇用を奪うのか?

トランプ政権がドル高による国内メーカーの競争力低下・雇用悪化懸念を理由に、ドル高・円安を牽制しにかかる。そんな懸念がマスコミに蔓延している。

こうした見方の裏にあるのが「米国のメーカー、とりわけ自動車産業はドル高により輸出競争力低下=業績悪化=雇用喪失」というほとんど無意識の思い込みだ。

トヨタ株と円インデックス

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2016年12月20日(火)|13:02|1枚のグラフから

今や雇用情勢を正しく反映しない失業率と求人倍率

アベノミクスを評価する論者が好んで取り上げるのは、労働環境の劇的な改善だ。確かに第二次安倍政権が発足した 2012年末以降今日に至るまで、完全失業率は急低下、有効求人倍率も上昇し続けている。

失業率、求人倍率は改善しているが
(クリックで拡大します)

これらの雇用指標をみる限り、日本経済がかつて経験したことのないピッチで改善しつつあるように見える。しかし、 今やこれらの雇用指標を額面通りに受け取ると現実の雇用情勢を完全に見誤る。

にもかかわらず、この点を指摘する論 にはお目にかからない。

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2016年11月04日(金)|22:34|1枚のグラフから

短プラを無視して決定される銀行貸出金利

9月下旬に日銀が発表した新たな金融政策を巡る各界からのコメント、論評はなかなか刺激的だった。

 

新しい政策は「金利ターゲット方式への移行」「インフレ率が2%を超えても緩和を継続するオーバーシュート政策の採用」の2点だ が、これに対する評価、論調は割れた。

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2016年10月12日(水)|00:06|1枚のグラフから

日本の国債流通市場を支配するに至った海外勢

10月10日付日経の企画記事「日本国債」の一節から。

 

「(略)日本国債の最大の売買主体はダントツでメガバンクだった。14年10月の追加緩和でメガが脱落し、海外勢がトップに立つ。海外勢は今年8月まで44カ月連続で10兆円を超える買い越し」。


これだけでは具体的なイメージがわかないだろうから、そのデータを掲載しておきましょう。

国債売買買い部門 国債売買売り部門

(クリックで拡大します)

なるほど、本邦勢は市場から引いてしまったことが分かる。
 


 

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2016年10月10日(月)|19:00|1枚のグラフから

家計消費低迷は10年来の過剰消費の反動かもしれない

GDPの過半を占める家計消費が不振にあえいでいる。手近なところでは、日経の月曜日朝刊の「景気指標」で、左半分の表中、上 から3段目の「家計消費支出」の項をぜひご覧あれ。如何にひどい状況であるかが一目で分かる。

家計の過剰消費0

(クリックすれば拡大します)

4〜9月の平均が前年比マイナス2.0%!この消費不振については、我が国の潜在成長率の低下・可処分所得の伸び等への不安等、一 般的には構造的な面から説明される。

しかし「経済は循環する」という視点から見ると、10年以上にわたって我々が行ってきた過剰消費の反動なのかもしれない。

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角川総一
金融教育、金融評論家。
(株)金融データシステム代表取締役。1949年大阪生まれ。
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