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『超入門 5分で日本経済一周の旅ガイド』注釈
『実況ライブ 日経電子版の歩き方 88のマーケットチャートを連想ゲームで全チェック』注釈
『もう古い常識には騙されない 8つの経済常識・新旧対照表』注釈
グラフギャラリー(総務省景気指標ダッシュボード版)
グラフギャラリー(自作版)
「マクロ経済指標」「マーケット指標」(5月号・PDF版)を更新
「マクロ経済指標」「マーケット指標」(5月10日号・PDF版)を更新しました。無料でダウンロード可能です。
「マクロ経済指標」は、内外の主要48の景気指標につき、過去2年間のデータが無料でダウンロード可能です。
「マーケット指標」は、主要なマーケット指標につき、日時ベースで過去4週、月次ベースで過去5年のデータがご覧いただけます。
いずれも、A4あるいはA3用紙にちょうど収まる格好でプリント可能。ご利用ください。
4月にいたり生産、出荷が大幅に落ち込み、景気動向指数も大きく後退しています。
さらに、あまり報じられないのですが、所定外労働時間が昨年7月以降、9ヶ月連続で前年比で減少しているのが気になります。最新の3月のデータは前年比で▼4.4%と落ち込みが大きく、これを映して現金給与総額も前年比で▼1.9%と落ち込みました。
2019年1月分の「マクロ経済指標」「マーケット指標」更新しました
1月分の「マクロ経済指標」と「マーケット指標」を更新しました。
年末~年始にかけ、米中の経済指標に急速にブレーキがかかったことで、NY株式の急落が端緒となって世界的に株安が進行。円高一気に進んだ。
年初には円は一時104円台に突入。しかし、4日発表の米雇用指標の好転(雇用者数の前月比プラス31万人)で反騰。
私たちは生活実感から遊離した物価上昇率を見せられ続けてきたのかもしれない
総務省統計局は23日、1月の消費者物価指数の前年比伸び率は+0.9%と明らかにした。むろん新聞、テレビ、ネットニュースは「0.9%上昇」と報じた。特に断りがなければ消費者物価は「生鮮食品を除く」指数で示すことになっている。
しかし報じられることはほとんどないがより生活実感に近い「帰属家賃を除く」指数で見ると、1.7%上昇しているのだ。グラフに見るとおりだ。それどころか、過去数年で見ても、「生鮮食品を除く」データより常に高いのである。
もちろん、過去数カ月の乖離は主に生鮮食品の値上がりによるものだ。しかし、それ以前でも常に「生鮮食品除く」指数の方が低い。これは物価上昇期には帰属家賃がそれについていかないためだ。帰属家賃は下方にも上方にも硬直的なのです。
新聞報道などでお目にかかる物価上昇率は、生活実感に近い「帰属家賃を除く」指数より常に低かったのです。一体どういうこと?
逆行する2つの消費者物価指数
金利差、購買力平価で見ても依然として割安な円相場
安倍政権4年間通期では財政は縮小、経済成長にブレーキをかけたのだった
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