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『超入門 5分で日本経済一周の旅ガイド』注釈

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『実況ライブ 日経電子版の歩き方 88のマーケットチャートを連想ゲームで全チェック』注釈

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『もう古い常識には騙されない 8つの経済常識・新旧対照表』注釈

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グラフギャラリー(総務省景気指標ダッシュボード版)

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グラフギャラリー(自作版)

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2018年07月09日(月)|20:14|考えるグラフ

7月分の「マクロ経済指標」「マーケット指標」を更新

7月分の「マクロ経済指標」「マーケット指標」(PDF版)を更新しました。

気になるのが円、米ドル、ユーロの通貨インデックスがこの1か月、揃って上げていること。

過去にも2015年半ば〜16年半ば過ぎまで同じ状態。この時も世界の成長率は後退した。むろん新興国景気の悪化、資本流出が背景。

図は左3分の2は月次、右3分の1は日時ベース。

日米欧の通貨高は世界景気後退の兆候か?

2018年02月17日(土)|00:16|考えるグラフ

日本人の海外投資は宿命的にハイリスク・ハイリターン?

世界が不安定になると円高に振れる。この紛れもない事実は、我が国の投資家による海外投資のボラティリティを高くしているかも知れない。

つまり、欧米を始め海外の多くの投資家に比べ、我が国の投資家は海外投資においてよりハイリスク・ハイリターンを余儀なくされている可能性がある。

なぜか?実は、この図にヒ・ミ・ツがある。

180217MSCIと円インデックス

 

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2018年02月08日(木)|22:50|考えるグラフ

ドル円だけで為替相場を読むと世の中を読み間違える

日本株は為替からの影響を受けにくくなってきた、という。これまでのように「円高=株安」、「円安=株高」という常識はもう使えないというのである。


たしかに過去1年のトレンド(基調)で見る限りその通り。それどころか、図が示すとおりむしろ関係は逆転している。このグラフは私達の常識を完全に裏切る。


株価が暴落する直前の1月末までの13ヶ月間では、日経平均株価が21%上がっている一方、ドル円相場は116円から109円まで6%の円高なのだから。さてこの間の円相場と日本株の関係をどう読めばいいのか?


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2018年02月02日(金)|08:37|考えるグラフ

すでに我が国の雇用者増加の3割を占めるに至った外国人

厚労省は外国人労働者の日本での雇用状況を年1回公表する。1月26日公表データによると、昨年10月末の外国人労働者は128万人で前年比19.5万人増加。むろん128万人とは過去最高。


しかし、どのニュースでもこの増加数を我が国の雇用者数全体の増加と比較して報じないのだ(この統計では「外国人労働者」とあるが、データの出所は事業所であり、実態としては「雇用者」である。以下「外国人雇用者」という)。

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2018年01月25日(木)|23:50|考えるグラフ

家計の配当所得は増加するも保険・年金所得は減少

家計消費を左右するのはまず第一に実質可処分所得。しかし、それとともに利子、配当など広い意味での金融資産からもたらされる収益(財産所得と呼ぶ)にも大きく左右されることは言うまでもない。

昨年12月28日のブログ(考えるグラフ)で見た利子の受払い以外の主要な財産所得を振り返ってみると、やはり構造変化が起きていた。

家計財産所得は配当増、保険年金減少

 

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2018年01月18日(木)|22:55|考えるグラフ

消費増税を上回る年9兆円の預貯金目減りが進行中

2014年4月の消費税引上げ(実質2%)が家計消費を抑え込んだという。しかし、いま消費増税による負担を上回る規模で、家計資産が減価し続けていることをどれほどの方が認識しているだろう?
本格化する預貯金の目減り

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2018年01月11日(木)|23:06|考えるグラフ

今世紀に入り1割も減った我が日本人の総就業時間

雇用統計と言えば「完全失業率」と「有効求人倍率」の2つ。これが定番だ。


就業者が増え、失業者が減って失業率が下がる。あるいは求人が増え、求職者数が減って労働需給の限界的なバランスを示す求人倍率が下がる。それはそれでいい。しかし、それだけではダメだ。なぜか。

いずれの統計データも、週2シフトのコンビニのアルバイト君と48歳の上場企業の部長氏が同じ「就業者1人」とカウントされ、さらには「労働時間」という概念が全く抜け落ちているからだ。

これらの要素を捨象したところで得たデータだけで雇用状況が判断する訳にはいかない。どうすればいいか。

就業者は増えたが労働時間は減少の一途
 

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角川総一
金融教育、金融評論家。
(株)金融データシステム代表取締役。1949年大阪生まれ。
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