notifications経済は連想ゲームだ」を公開中です。現在はクイズ形式がメインですが、「考えるグラフ編」「フレーズ編」も準備中です。ご期待ください。

経済は連想ゲームだ考えるグラフ編

角川総一オフィシャルサイト

クイズ編はこちら

2014年09月09日(火)|20:16|経済データ探検隊(初級編)

経済データ探検隊 第7話 大幅に悪化した家計消費の内容

9月8日、本年第2四半期(4〜6月期)のGDP改定値(二次速報値)が明らかになった。

が、改めてここで気になるのが家計消費の落ち込みの内容。家計消費全体が前期比年率で19.5%下がったが、これは前回増税時(1997年)に比べて5割方大幅なのは今回の増税が3%と前回の2%より大きいことからみれば自然だ。

家計消費支出全体の比較
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しかし、財別にその内容をみると1997年当時より今回のほうがはるかに事態は深刻なのだ。
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2014年08月15日(金)|23:00|経済データ探検隊(初級編)

経済データ探検隊 第5話 GDPの過去データの改訂を報じない新聞の不思議

GDPの過去データ下方修正で安倍政権の通期成長率は大幅に下落
注目の4〜6月期のGDP統計(第一次速報=QE=Quick Estimation)が8月13日発表されました。これを受け、各紙の夕刊はこぞって「前期比年率でマイナス6.8%減少」と大々的に報じたのですが、どの記事を見ても相も変わらず肝心な視点が欠落しているのです。
今回の4〜6月期一次速報値の発表とともに、それ以前の数値が改訂されたにもかかわらず、それを報じる記事がどこにも見当たらないのです。
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2014年07月25日(金)|18:17|経済データ探検隊(初級編)

経済データ探検隊 4話 なぜ貿易赤字の実績は常に予想値を上回るのか

経済データを読む基本の1つが「事前予想値に比べて実績値はどうであったか」です。少なくとも欧米の信頼される経済統計データ発表記事ではこれは必須条件です。ロイター、WSJ、Bloomberg等の記事ではヘッドライン中に「estimate」という語が見えます。それほど「事前予想値に比べて」という視点が重要であるということなのです。

7月23日に発表された6月分の貿易統計(通関ベース)を見ていて改めて気づいたのですが、このところ「日本の貿易赤字額」の事前予想値が一方方向にブレまくっているのです。
なぜ貿易赤字の実績は予想を上回るのか
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2014年07月16日(水)|09:44|経済データ探検隊(初級編)

経済データ探検隊 3話 実質賃金の大幅下落が前消費増税時とは様変わり

戦略特区の旗振り役である竹中平蔵氏は7月中旬の都内での講演で「4月の家計消費の落ち込みは想定内だが、5月は想定以上に悪い」と言い切りました。日経新聞もようやく、家計、設備投資などの分野で想定以上に悪い経済データ出始めたと報じ始めています。

今、官邸にとって最もショックなデータはたぶん、家計消費の急激な落ち込みです。
消費水準指数の動きを比較する
(クリックすれば拡大します)
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2014年07月09日(水)|16:50|経済データ探検隊(初級編)

経済データ探検隊 2話 なぜ夏場以降の物価上昇率は鈍化するって分かるのか!      

なぜ「夏場以降は物価上昇率の鈍化が見込まれる」とわかる?

「夏場にかけ物価上昇率の鈍化が見込まれる」。最近、こんな表現によくお目にかかります。実際、黒田日銀総裁も記者会見や公演の中で、しばらくは(今までほどには)物価上昇率は上昇しない、と発言しています。

もちろんここで言う物価上昇率とは、消費者物価上昇率(生鮮食品除く)の前年同月比のこと。最近の実績は3月=+1.3%、4月=1.5%、5月=1.4%(4月以降は消費増税分除く)さて、その理由は?報じられるのはせいぜい「円安の進展が止まったから」程度です。

今回は、消費者物価の動きを予測するための最も基本的なデータの見方を、三点セットのグラフを使ってご紹介します。
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2014年07月02日(水)|14:55|経済データ探検隊(初級編)

経済データ探検隊 1話 もう1つの消費者物価指数

1話 もう1つの消費者物価指数
 
今回は、より生活実感に近い消費者物価でみた前年比上昇率は、一般に伝えられる3.2%(4月)、3.4%(5月)ではなく、4.1%(4月)、4.4%(5月)であるというお話だ。
 
毎月総務省統計局から発表される消費者物価は、特に注意書きがなければ「生鮮食品を除く消費者物価指数」であり、その前年比のデータが物価上昇率。インフレ率といった場合、一般的にはこのデータを指す。日銀が昨2013年4月4日に公言したインフレ政策目標「2年で2%」もこのデータが基準であり、コア指数ともいう。
 
物価統計は基本的には景気動向を判断するための材料として利用されることが想定されている。そのため、異常気象などの影響を受け野菜など生鮮品の価格が乱高下した場合、これを含めると景気とは関係のない要素を持ち込むことになる。これを回避するために「生鮮品を除く」というコア指数が用いられている。
 
わたくしたちはこれを当然と疑わないが、実はこのコア指数はその性格上、生活実感から遊離しがちだ。原因は2つある。

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角川総一
金融教育、金融評論家。
(株)金融データシステム代表取締役。1949年大阪生まれ。
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